内容紹介

日清・日露戦争の勝利で列強の仲間入りを果たした日本は、得られた権益を守るために中国とぶつかることとなる。すでに中国大陸に進出していた列強をはじめ、コミンテルン、中国共産党、蒋介石国民党軍が絡み、日中戦争は複雑な様相を呈す。対日経済制裁を強めた米英に対し日本は歩み寄りの姿勢を見せるが、受け入れ困難なハル・ノートによって和平の道は絶たれ、とうとうアメリカとの戦いを選択することになった―。

一連の戦争は祖国を守るため、権益を守るために起きたものであり、侵略を目的に起こしたものではないと著者は主張する。しかし敗戦後は、罪の意識を植え付けるGHQの占領政策によって、東京裁判で「日本悪玉論」を押し付けられ、、日本国民は長く「東京裁判史観（自虐史観）」を負い続けてきた。

本書は、こうした占領政策をつまびらかにするとともに、過去の戦争史に光を当て、「侵略」ではなかったことを明らかにしている。「『一方が善で他方は悪』という善悪二元論や、『勝者と敗者』『被害者と加害者』『正義と不正義』といった二分法では、歴史を単純に解釈評価はできない。冷静に歴史を見つめ直して自虐史観を克服し、後世に引き継ぐべきだ」と著者は訴える。

著者紹介

1946（昭和21）年、鹿児島県生まれ。防衛大学校卒業後、入隊。総括幹部、幕僚幹事、健軍駐屯地業務隊の幕僚を経て、2001（平成13）年に定年退官